「生活文化概論」は、生活文化学科の学科基本科目の１つで、１年生が前期に全員履修する必修科目です。生活心理専攻と幼児保育専攻の２専攻からなりますので、合計100人の新入生が一緒に受ける講義と、専攻別にわかれてこれから接する機会の少ない自分の所属専攻ではない専攻の教員の講義を受けるものの、２つの形式にわけた授業構成となっています。1年前期にこのような授業を履修することで、新入生の学科所属に対するコミットメントも形成されるようです。
　さて、今年度第1回目は、本学科で取得可能な資格に関する講義を行いました。続く第２回目は4月1日施行の成年年齢引下げ、いわゆる、18歳成人に関して、生活経済学がご専門の髙橋桂子先生より講義いただきました。それは、日本財団の調査からこのことを理解している18歳前後の若者は6割ほどにとどまることが示されたからです。
　一人で契約できるようになる、ということは、契約させられることもある、ということだ。立場を変えて考える習慣をつけよう、なぜあなたに知らないオトナが儲け話をもってくるのか、仮にあなたがオトナなら、どのような若者に儲け話をもちかけるか。知識は正確に知ってはじめて、使うことができるものだ。何が知識のポイントか、素材を変えて Responによるクイズ形式で、丁寧に、繰り返し、説明いただきました。
　1年生からは感想として「改めて18歳が成人として見なされるという実感が湧きました。 自由に契約はできるけれど、契約するときは必ず慎重に行うべきだと思いました。」「都合の良い情報に惑わされず、批判的に物事を見ることが大切だと思った。」「成人が18歳に引き下げられて私たちの生活に変化はないと思っていましたが、契約ができるようになったり、選挙権があったりと、大人の仲間入りのように感じました。怪しい契約の話をされたら、最後まで聞かない様丁寧に断りたいです。」「騙されるのは悪いことではなくて仕方の無いことで、そこからどう動くのかが肝心というお話が印象に残っています。」「成人になると、契約のことなど自分の責任が重くなることを改めて知ることが出来ました。私は最近クレジットカードを作ったので、偽のサイトなのかをよく判断してネットショッピングしたいと思いました。」などが届いておりました。
　次回は生涯発達心理学にバトンタッチです。

文責：細江 容子