HINO CAMPUS 生活科学部
現代生活学科
現代の暮らしと社会の諸課題とその解決法を、社会的需要の?い「環境」「メディア」「??」の3つの領域から横断的に学修します。
現代生活学科とは
学びの領域
環境
地球環境やエネルギー問題についての基礎知識を学び、問題解決や改善に結びつく手法を考えます。持続可能な社会の担い手となる専門知識と技能を身につける領域です。
メディア
現代のコミュニケーションに必須のメディア技術を習得すると同時に、メディア的思考に基づいた経営、新たなサービスの創出、メディア社会の課題を学びます。
自立
エネルギー、食料、安全、生きがい、コミュニティなど、さまざまな切り口から、環境への配慮や少子高齢化、情報化社会に対応する地域づくりを考えます。
学生インタビュー
「環境」「メディア」「自立」で 学生の学ぶ意欲を育む
現代生活学科の学びのポイント
プロジェクト型演習を通して課題解決の力を養う
1年次から、企業や行政、地域などと連携したプロジェクト型演習を数多く取り入れています。実社会の課題からその解決方法の考案に取り組み、探究力や企画力、プレゼンテーション力を実践的に身につけます。
主体的に活用するためのメディア制作の技術を磨く
メディア系の演習科目では、映像やアプリ、We b 制作に取り組みます。データ分析やプログラミングも学び、現代の企業が求めるメディア?コミュニケーションの技術と、その特性を理解し表現できる力を養います。
1年次からキャリア形成を意識し自立できる女性をめざす
専門科目の中にキャリア形成の授業を取り入れ、学科の学びを社会でいかに活用するかを自ら問い、考えます。「女性の活躍」が期待される社会で、新しい女性の生き方を自信を持って描き、提案する力を育みます。
3つの方針(ポリシー)
地域連携
実践女子大学生の視点を生かしたライフスタイルマガジン「J-HOME」
現代生活学科の学生が、地域で活動する中で出会い、興味を持ったヒトやコトを「Jissen?女子」「Hino」「Oshare」「Me(私)」「Experience(経験)」の5つの視点から特集して制作しました。
メディア分野
カリキュラム
カリキュラムマップ
現代生活学科では、学生が4年間を通じて体系的な学びを実現できるよう、カリキュラムマップを作成して学生に提示しています。
学年別専門科目一覧表【2024年度入学生】
4年間の学び方
4年次:卒業研究をまとめ自身の基盤を完成させる
「生活の豊かさ」をもたらす持続可能な社会の展望を、卒業研究としてまとめます。社会人、生活者として自立するための、自身の基盤を完成させ、社会で実践する力を確かなものとします。
3年次:専門領域を定め課題解決を実践する
ゼミ(研究室)に所属し、自身の専門領域を定め、問題意識を深めます。これからのビジネスや社会づくりのためのプロジェクト演習では、知識を統合して課題解決に取り組みます。
2年次:現代社会を考察しながら自身のキャリアを考える
「環境」「メディア」「自立」の専門教育科目から、理論と技術を多角的にバランスよく学び、暮らしの構想力を身につけます。キャリア形成科目もスタートします。
1年次:学科の基礎を学びながらプロジェクト型演習も経験する
現代社会における「生活」のあり方について、さまざまな分野から幅広く学び、見方を広げます。知識の活用と解決のための経験として、プロジェクト型演習や企業連携講座にも取り組みます。
学年別専門科目一覧(2024年度入学生)
※2024年3月15日時点のデータです。それ以降の修正内容は反映されていません。
シラバス検索システム
シラバス検索システムが別ウィンドウで開きます。
社会連携の取り組み
授業紹介
ゼミ紹介
卒業論文テーマ
?食品ロスを削減するフードシェアリングの考察
? 若者の環境問題への興味関心知識と行動の関係について—プラスチック問題を例に—
?時代背景から読み解くディズニープリンセスの現状と課題
?デジタルプラットフォームの現状と今後—取引における法規制と利用者意識に着目して—
?ソーシャルネット社会におけるペルソナの弊害を是正するには
?大学生と企業の地域貢献について~無印良品×実践女子大学での「つながる市」開催~
メッセージ
取得可能な資格?取得支援資格【2025年度入学生(予定)】
高等学校教諭一種免許状 家庭
中学校教諭一種免許状 家庭
司書教諭(要教員免許)
環境マネジメント実務士
上級環境マネジメント実務士
環境再生医初級
取得支援資格
環境社会検定(eco検定?)
3R?低炭素社会検定
サステナ経営検定(CSR検定)
ITパスポート試験
SDGs検定
SDGsビジネス検定資格
主な就職先
NECソリューションイノベータ(株)/(株)オリエントコーポレーション/キヤノンシステムアンドサポート(株)/(株)住友倉庫/ダイワボウ情報システム(株)/東急建設(株)/(株)日本アクセス/日本航空電子工業(株)/(株)横浜銀行/東京都北区役所